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| 英語の早期教育の是非。 |
2012/05/16 [Wed]08:19 category: 放言 『社内公用語をムリヤリ日本語から英語に変えたら「会社を辞める」が約半数!!、小学5、6年生から英語が必修科目になったが、”先生”方の約七割は「英語を教える自信がありません」!』
英会話レッスンの全国的グループ、「GABA」が二、三年前、社員会議などで使う社内公用語を、ムリヤリ日本語から英語に変えた楽天やユニクロのように、いま務めている会社が社内公用語を、英語に変えたら「どうするか?」と、全国的に選んだ会社の男女社員(20歳ー49歳)二千余人に面接質問してまわったところ、ナンと47%の会社員が「転職を考えます」と答えてきた(もっとも、今後必要なビジネスマンの能力としては、上位三位までの交際力(コミュニケーション)、判断力、パソコン操作力に次いで英語力が選ばれている)。 他方、文部科学省は2011学年度から、小学校五、六両学年から英語を必修科目に加え、最低、週1時間の英語授業を強制(?)したが、通信教育のベネッセ教育研究開発センターが、全国の現場教師、数千人に対し、「英語を教える自信があるか、どうか」を訊ねたところ、”先生”方の約七割が「自信がありません」と、答えてきた。ベネッセ側の調査では、小学校の”先生”方の間には、英語を教えこまねばならない五、六両学年の担任教諭を、できれば避けたい、という機運がドコにも見られる、という(ただ、保護者・父兄の四人に一人は、小学校時代から英語の基礎力をつけて欲しい、と云っているそうだ)。 (3/18) (R・H) ◎今日も、R・H氏が元気のときに送られたモノを使っています。 塾をしていたとき、私は生徒に、“国・数・英・社・理の教科のうち、最も大切な教科は国語だ。英語は英語圈の国に高校2年のときに、1年間休学して留学すればベラベラに喋られるようになって帰ってくる。そして国公立は無理だが、早慶の名門大学に合格する。またよしんば英数が出来ない場合は、出来る人を雇えばよいが、言葉だけは人に借りるわけにはいかない。”と口癖のように言ってきたが、我が尊敬する「日本の品格」の著者・藤原正彦氏や櫻井よしこ女史も同様なこと(英語の早期教育反対)を言っている。早期教育がよいというので、言葉もたどたどしい幼い頃から、または文科省は、小学生に英語を教えるとは、“木を見て森を見ず”まさに言語道断だ。 (T)
テーマ: 英語・英会話学習 - ジャンル:学校・教育
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